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1 以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします :2022/08/28(日) 06:58:56.169ID:7wSjiZbrd

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1 鳥獣戯画 ★ :2022/08/24(水) 06:44:52.09ID:CAP_USER
■「らしさ」全開の休載理由たち

「休載」それは読者にとって悲しいお知らせです。しかし、毎週毎月とマンガを描き続ける作者自身も、ファンの気持ちを想い、身を切る思いでお知らせしているはずです。そんななか、ファンの悲しみを少しでも払しょくするためか、ユーモアあふれる休載理由を伝えた漫画家がいました。この記事では、ユニークすぎる休載理由をご紹介します。

 実写映画化が決定した『ゴールデンカムイ』(著:野田サトル)は休載が発表されるたび話題を集めています。2020年に発売された「週刊ヤングジャンプ」12号では、「出産のため休載します」と発表。この情報が公開されると野田先生の女性説が世に出回るようになりました。しかし、野田先生は自身が男だ、と公言していることから「結婚していたの?」「これはギャグ、だよね……?」といった困惑のコメントもあがっていました。

 また『炎炎ノ消防隊』(著:大久保篤)では、2018年発売の「週刊少年マガジン」34号で「優良進行で原稿は完成していますが、休載というものに興味があるため次号休載します」というメッセージが発表されたことも。やってみたいから休載、という自由すぎる休載理由に「嫌いじゃない(笑)」「ちょっと和んだ」「真面目に休載するの好き」という肯定的な声があがっていました。

『マギ』(著:大高忍)の作者・大高忍先生は、2013年に発売された「週刊少年サンデー」45号で「アリババ君が傷心のため、次号より休載させていただきます」と発表。その時の『マギ』第200夜が、恋愛がらみの展開だったこともあり、作中のストーリーに絡めた休載理由に「めっちゃ笑った」「これは仕方ない(笑)」「ユーモアありすぎ」といった声があふれていました。

 ほかにも『刃牙道』(著:板垣恵介)が連載されていた「週刊少年チャンピオン」2014年41号では「作者負傷のため」という理由で休載が発表され、巻末の作者コメントには「骨折だ。正拳が握れない。休ませてくれ」というメッセージが書かれていました。『刃牙』シリーズの作者らしい休載理由に「漫画家なのにペンじゃなくて拳かよ……」「ゆっくり休んでください(笑)」というコメントが寄せられていました。

 最後は2015年に発表された『コードブラック 速弾きのルルーシュ』(著:星トマジロウ)の休載理由です。イラストとともに「神社で飲んだ生水で水あたりを起こしたため休載いたします。」というメッセージとともに「月刊ヤングマガジン」8号を休載する旨が発表され、話題になりました。あまりに衝撃的な休載理由に、読者からは「理由が具体的すぎる」「笑っちゃいけないんだろうけど笑ってしまった」「日本でも水あたり起こすのか……」という声があがっていました。


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1 それでも動く名無し :2022/08/26(金) 11:28:26.92ID:bl6FD6B+a
これが先進国

【シリコンバレー=白石武志】米カリフォルニア州の環境当局は25日、2035年にガソリンのみで駆動する新車の販売を全面禁止する新たな規制案を決定した。26~35年にかけて段階的に電気自動車(EV)などの販売比率を高めるよう各自動車メーカーに義務付ける。州内の新車販売の10%強を占めるハイブリッド車(HV)も35年以降は販売禁止とする。HVを得意とする日本車メーカーは戦略変更を迫られる。

欧州連合(EU)が35年までに域内におけるガソリン車の新車販売を原則禁止する方針を打ち出すなど、輸送分野における石油依存を減らす動きが世界的に広がっている。米国の環境規制をリードするカリフォルニア州ではニューサム知事が20年9月にガソリン車の新車販売を35年までに全面禁止すると表明。同州の大気資源局(CARB)が約2年かけて規制案を検討してきた。

CARBはガソリン車の規制案について8月25日に2回目の公聴会を開いて州民らの意見を集約し、同日の会合で可決した。各自動車メーカーに州内の販売台数の一定割合を環境負荷の少ないゼロエミッション車(ZEV)とするよう義務付けるものだ。

規制値は26年式については35%、30年式は68%、35年式は100%に高まり、段階的にガソリン車の販売比率を引き下げる。規制値を満たさなかった車メーカーには、未達成分について1台あたり最大2万ドル(約270万円)の罰金を科すという。

新たな規制案ではEVのほか、燃料電池車(FCV)や電池だけで約80キロメートル以上走れるプラグインハイブリッド車(PHV)がZEVとして認められた。CARBは原則として排ガスを出さない車の普及を目指しており、PHVを算入する場合には規制が要求するZEV販売台数の20%以下に抑えるよう各車メーカーに求めている。

カリフォルニア州新車ディーラー協会(CNCDA)によると22年1~6月に州内で販売された約85万3000台の新車のうち、EVとPHVの比率は合計約18%だった。ただ、これはEV専業の米テスラによる押し上げ効果が大きい。約4年後の26年式について販売台数の35%をZEVとするよう義務付ける新たな規制案は、多くの車メーカーにとって高いハードルとなる。

カリフォルニア州はこれまでも車メーカーに販売台数の一定割合をZEVとするよう義務付ける規制を実施してきた。従来は規制値を満たせない車メーカーは超過して達成した他社からクレジット(排出枠)を購入することで罰金などを回避できていた。CARBは26年式から始まる新たな規制案ではクレジット売買などの仕組みは用意していないと説明している。

CARBが25日に可決した規制案はすでに州議会の支持を受けており、法令案を審査する州の部局の承認などを経た上で今秋にも正式決定する。同州におけるEVの平均単価は約6万ドルと高止まりしており、一部の団体は新たな規制について「現実的ではない」と反発している。施行までには曲折もありそうだ。

カリフォルニア州は米連邦政府に先駆けて車の排ガス規制を導入した歴史的な経緯から、独自の環境規制を定めることが認められている。他の州がカリフォルニア州の規制にならうことも許されており、CARBの担当者は「多くの州で新たな規制案を採用する動きがある」と話している。


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